【最新版】東京なら圧倒的にお得！電動バイクへの補助金制度を解説
AkiyamaTomoya
EVと言えば四輪の乗用車を思い浮かべる人が多いでしょう。
そんな中でひそかに進んでいるのが、電動バイク（EVバイク）の普及。
実は、「二輪車の方が四輪車よりも急速にEV化が進む」という国際機関の予想もあるんです。
その背景にあるのは、電動バイク自体の進化と、国や自治体の支援制度。
この記事では、電動バイク向けの補助金制度について、わかりやすく解説していきます。
電動バイクのメリット・デメリット
国や自治体の政策の狙いを理解する前に、まず電動バイクにどのようなメリット・デメリットがあるのかを理解する必要があります。
もちろん、排ガスやCO2排出が少ないこともメリットですが、それだけではありません。
メリット１．ランニングコストの安さ
ガソリンの代わりに電気で走る電動バイク。
電気はガソリンより運搬にかかる費用より安いため、電気の方がガソリンより安く買えます。
そのため、燃料代は電動バイクの方が数倍安く抑えられ、一回の充電で数十円程度で収まることも、
電動バイクで旅する某番組を見れば、電動バイクの充電代がいかに安いかが分かるはず。
また、エンジンオイル交換が不要なため、メンテナンス代も電動バイクの方が安いとされていますが、
これに関してはきちんとした公開データを見たことがないので分かりません。
メリット2．静穏性
また、電動バイクには比較的静かだというメリットもあります。
もちろん、交通事故の観点では危ないかもしれませんが(安全対策で人工的に音を出すものもあります)、
閑静な住宅街を走る際、音の面で周囲に迷惑をかけなくて済むようになるのは大きいでしょう。
また当たり前ですがガソリンの臭いはしなくなるので、ガソリンの臭いが嫌いな人や、嫌いな人が周囲にいる場合にはメリットになります。
メリット3．滑らかな加速
モーターはエンジンに比べて加速がスムーズだという特徴があります。
渋滞の多い地域や街の短距離移動に優れた「小回りの良い」バイクとして使えるでしょう。
デメリット１．航続距離
電動バイクで旅する某番組をみれば分かる通り、電動バイクの航続距離は長くはありません。
例えば、実際に番組で使われている YAMAHAのE-Vino の航続距離は、32km。
都市部での日常の足には十分でしょうが、長距離移動には向いていません。
なお、航続距離が長めの電動バイクでは60kmや、100km以上のものもあります。
ただし、あくまで航続距離はスペック値。
実際の利用状況によっては短くなることもあるので、1、2割の余裕は見ておくべきでしょう。
デメリット２．充電時間の長さ
航続距離が短くてもすぐに充電が済むのであれば問題がありません。
しかし、電動バイクにはフル充電に3-10時間程度かかるという問題があります（車種によって異なる）。
画像はAI生成のイメージです。
電動アシスト自転車と同じような感覚で家庭用の100Vで充電できる ので、
航続距離圏内で使う分には問題ないでしょうが、遠出をする先で充電が切れた場合には充電時間は足止めされることに。
遠出の際には、バッテリーをもう一つ買って交換するという自衛策もありますし、
バッテリーを交換できる場所の整備などが模索されていますが、
現状、航続距離を超えた遠出には向いていないというのが現状でしょう。
デメリット３．初期費用の高さ
そして、電動バイク普及の最大の障壁の一つが車体価格の高さです。
YAMAHAのE-Vinoの小売り希望価格は、31.5万円（税込）
HondaのEM1 e: も32万円（税込み：ただし航続距離は53km程度）
50ccのスクーターが20万円前後で買えることを踏まえると、やや割高感があります。
これらよりも長い航続距離や高い性能を求めると価格はさらに高くなり、
カワサキの Z e-1 は100万円程度になります（最も同等のガソリンバイクも高いでしょうが）。
電動バイクの国の補助金
この初期費用の高さの問題は、補助金を利用することで、緩和することができます。
あまり知られていませんが、国の個人用EV補助金（CEV補助金）は、四輪車だけではなく、電動バイクも対象になっています。
気になる補助金額ですが、
ヤマハのE-Vino（31.5万円）は、2.6万円または3.1万円。
ホンダのEM1:e（32万円）は 2.3万円または4.3万円です。
他の車種（元の値段はやや高額）では、6万円～10万円が目安になります。
補助金があるのは確かに嬉しいですが、価格差を完全には埋められない ことが分かるでしょう。
具体的な額については、こちらの表に 掲載されています。
電動バイクの自治体の補助金
東京都の補助金
しかし、東京都に住んでいる方は、ガソリンバイクと同等の値段でEVバイクを買うことができます。
理由は、東京都の出している 独自の補助金が国の数倍手厚い からです。
例えば、E-vinoへの独自の補助金は9.3万円。
国の補助金と併用すると実質価格は20万円以下になり、通常のスクーターの新車価格と同等の価格に。
同様に多くの電動バイクにおいて、実質価格が同等になるように補助金額が調整されています。
対象が新車限定（これは国の補助金も同じ）、リースだと手続きがやや面倒、といった注意点はありますが、
東京都でバイクを買う人は必ず知っておいて損はない制度であることは間違いありません。
具体的な金額は、こちらの一覧表 から確認することができます。
市町村レベルの補助金
東京都以外に電動バイクへの補助をしている都道府県はありませんが、市町村レベルではいくつかあります。
ただし、市区町村の数は膨大で調べ切れていないので、抜けがあることをご容赦ください。
また制度の詳細や申請方法は、市区町村名をクリックし、公式サイトを閲覧してください。
一覧
まとめ：EVバイクは普及するか？
電動バイクには、EVゆえの使用感（静粛性など）とともに維持費用が安いというメリットがあるの一方で、
航続距離の短さや車体価格の高さという問題があります。
航続距離の問題は、遠出の際には問題になりますが、街で日常の足として使うならば問題はありません。
価格の高さに関しては、補助金を使うことである程度緩和することができますし、
将来的には価格は低下していくでしょう。
そのため、IEAのシナリオでは今後政策が強化されなかったとしても、2030年に新車バイクの50％弱、35年に80％弱がEV化されると想定しています。
四輪車のEV化よりも早いペースであり、電動バイクの未来は明るいと言えるでしょう。
最後に、四輪車のEV化に関する国や自治体の政策について知りたい方はこちらを参照してください。
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