地味に復活！一軒家用のEV充電器補助金

ガソリンスタンドで給油する代わりに、コンセントから充電できるEV。

自宅で充電できる場合には、数万円で設置可能。

それだけの投資でガソリン代が浮くメリットがお得すぎるので、最近の政府は、戸建て住宅向けの補助をせず、マンションや商業施設などへの設置のみ補助してきました。

しかし今年度から、一軒家向けのEV充電器補助が復活しました。

EVをこれから導入したい人にとっては見逃せない動きです。

そもそも、EVへの充電の仕組みとは

急速充電器 VS 普通充電器

まず、ＥＶ充電器には大きく分けて2種類があります。

急速充電器と普通充電器です。

急速充電器は、速く充電できる代わりに、設置費用が高く、利用料金も割高です（ガソリン代と同等）。

そのため、外出先で休憩がてら充電を継ぎ足すような使い方が向いていて、高速や国道沿いに多いです。

一方、普通充電器は、充電に半日程度かかる代わりに、設置費用が安く、機器代が数千円、設置も数万円から可能なものもあります。

充電にかかる費用も基本的に家庭用電気代だけ。これがガソリン価格より大幅に安いことは、あのEneosでさえ認めていたりします（電気自動車（EV）の電気代はいくら？ガソリン車とどちらが安いのかや費用の抑え方も解説）。

そのため、自宅充電に向いているのは「普通充電器」と言えるでしょう。

自宅で車を止めている間に充電ができれば、普通充電器の遅さはあまり深刻な問題にならないからです。

コンセントタイプの普通充電器

コンセントタイプの充電器は最も割安な選択肢で、機器代が数千円、設置工事費用が安くて数万円、高くて10万円台で済みます。

自宅の駐車場にコンセントを設置し、ＥＶ用の車載充電ケーブルで車とそれをつなぐことで充電します。

ケーブル一体型タイプの普通充電器

コンセントタイプでは、車に乗せている充電ケーブルを出して、コンセントと接続する必要があります。

そのような手間を省けるのがケーブル一体型タイプです。

代わりに、価格は高く、機器代だけで20万円以上かかりることも珍しくありません。

EV充電器補助金

その中で、国の補助額は5万円。

EV自体に対する数十万円から130万円の補助にくらべれば地味ですが、場合によっては、自己負担がほとんどなく設置できるので、地味に大きい補助額です。

ただし、いくつか条件があります（国の資料はこちら）。

申し込むのは個人

申請できるのは、補助対象として承認された新品の充電用コンセントを購入し、設置土地の使用権限を持つ個人です。

設置場所は、申請者の住民登録住所にある戸建て住宅に附随する駐車場で、設置できるのは1基のみです。

設置されたことを写真で獲る必要がありますが、それもGPS機能を有効にして撮影する必要があります。

当たり前ですが、既に設置されている充電器に補助金が来ることはありません。

対象は「充電用コンセント」

また、対象は「充電用コンセント」です。

ケーブル一体型の充電器は、対象になりません。対象になるのはこちらです。

補助金交付が「決定」してから発注

また、補助金交付が決定してから発注、工事、支払いを行う必要があるなど、

申請のスケジュールには気を付ける必要があります。

5万円以下で済んでも余りはもらえない

当たり前ですが、例えば4万円で済むなら、4万円までは補助金でカバーできますが、残りの一万円がもらえる訳ではありません。

補助経費の対象になり得るのは、基礎工事、据付工事、本体搬入費、充電用コンセント回路のための電気関連工事、雑材・養生などの諸費用です。

一方で、申請代行費などは対象外です。

まとめ

EVに対する補助金に比べて地味で、忘れられがちな充電器の補助金。

ガソリン高が懸念される中で、安価で安定したEVライフを送るための支援になりそうですね。

さらに、一部の自治体では、独自の支援制度や補助金でEVへのシフトを応援しています。

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